耐震補強は住みながらでもできる?仮住まいの必要性や注意点を解説

耐震工事

 

耐震補強工事を検討する際、気になるのは「住みながらでも工事ができるのか」という点ではないでしょうか。耐震補強工事の規模によっては、工期が1ヶ月前後に及ぶケースもあり、仮住まいが必要な場合は高額な費用や手間がかかるかもしれません。

結論として、耐震補強工事は、住みながらでも行えるケースが多いです。ただし、工事の内容によっては、仮住まいをおすすめするケースもあります。この記事では、耐震補強工事を行う場合の注意点も交えながら、住みながらでも耐震補強ができるかどうかを解説します。

 

耐震補強を住みながら行えるケース

工事中の梁

 

耐震補強を住みながら行えるかどうかは、工事の内容や規模によって異なります。具体的には、以下に該当するケースであれば、住みながらでも耐震補強工事が可能です。

 

<耐震補強を住みながら行えるケース>

  • 外壁の耐震補強のみで工事が完了するケース
  • 天井や床を剥がさずに工事が完了するケース
  • 屋根の軽量化のみで工事が完了するケース
  • 部屋を移動しながら工事をしてもよいケース

 

それぞれのケースを詳しく解説します。

 

外壁の耐震補強のみで工事が完了するケース

外壁の耐震補強工事では、耐震用の外壁材を外部に設置して補強を行います。この場合は建物内部の工事が不要なため、工事に備えて家具を移動させる必要もありません。住みながら耐震補強を行うのに適したケースと言えます。

 

天井や床を剥がさずに工事が完了するケース

住宅内部への耐震補強が必要な場合でも、壁に筋交いや制震パネルなどの部品を取り付けるだけで、耐震補強が完了するケースもあります。天井や床を剥がさずに耐震工事ができる場合、工事が小規模かつ短期間で完了するため、これも住みながら行う耐震補強に適したケースです。

 

屋根の軽量化のみで工事が完了するケース

屋根の軽量化のみで耐震補強が完了する場合も、建物内部において大規模な工事を行う必要がなく、住みながら行う耐震補強工事に適しています。屋根材が軽くなると、建物全体にかかる負担を軽減させられるため、地震に襲われた際に住宅が倒壊・崩壊するリスクを軽減できるのです。

 

部屋を移動しながら工事をしてもよいケース

大規模な耐震補強工事が必要だとしても、部屋を移動しながら工事をしてもよい場合は、住みながらでも耐震補強工事を行えます。工事を行っていない部屋を生活空間にして、工事の進捗に合わせて生活空間を移動させることにより、ひと部屋ずつ順番に住宅全体の耐震補強が完了します。

 

耐震補強を住みながら行うのに適さないケース

リフォームの様子

 

住みながら耐震補強が可能なケースもあれば、住みながらの耐震補強には適さないケースもあるため要注意です。以下に該当する場合は、仮住まいを検討することをおすすめします。

 

<耐震補強を住みながら行うのに適さないケース>

  • 土台部分に大規模な工事が必要なケース
  • キッチンや水回りなどのリフォームを同時に行うケース
  • 赤ちゃんや高齢者と同居しているケース

 

それぞれを順番に見ていきましょう。

 

土台部分に大規模な工事が必要なケース

土台部分に大規模な工事が必要な場合は、居住スペースが限られるケースが多いため、住みながらの耐震補強には適していません。足元が悪くなるせいでケガをするリスクもあるため、床を剥がす工事を伴う場合は、仮住まいを検討したほうがよいでしょう。

 

キッチンや水回りなどのリフォームを同時に行うケース

キッチンや浴室、トイレなど、水回りのリフォームを同時に行う場合は生活が不便になりやすく、工期も長引いてしまいがちです。この場合も、仮住まいを検討すべきでしょう。多数の箇所を同時にリフォームしたほうが工費は安くなる場合が多く、仮住まいの費用を差し引いてもお得になる可能性があります。

 

赤ちゃんや高齢者と同居しているケース

耐震補強工事の規模によっては、定期的な部屋の移動が必要なので、高齢者にとって大きな負担です。また、工事期間中は大きな音が発生したり、見ず知らずの作業員が出入りしたりするため、赤ちゃんにとって強いストレスになりかねません。赤ちゃんや高齢者と同居している場合も、仮住まいを検討しましょう。

 

耐震補強を住みながら行う際の注意点

工事の道具

 

住みながら耐震補強ができるケースに該当するとしても、工事を行う場合は、いくつかのデメリットがあります。注意点として挙げられるのは、以下の4つです。

 

<耐震補強を住みながら行う際の注意点>

  • 作業スペース確保のために模様替えが必要な場合がある
  • 工事が広範囲に及ぶ場合は工期が長引きやすい
  • 生活スペースが変わってしまう
  • 工事開始前に正確な耐震診断が必要

 

上記4つの注意点について、より詳しく解説します。

 

作業スペース確保のために模様替えが必要な場合がある

耐震補強工事を行う部屋は、家財の損傷を避けるため、工事前に空室にすることが普通です。このため、家具の設置箇所や数によっては、一時的に模様替えが必要な場合があります。部屋を移動しながら耐震補強を行う場合、模様替えを繰り返し行う手間がかかるため注意しましょう。

 

工事が広範囲に及ぶ場合は工期が長引きやすい

工事が広範囲に及ぶ場合は、工事をひと部屋ごとに進めることが一般的です。結果的に作業効率が下がり、工期が長引きやすいことにも注意しなければなりません。事前に工事内容を確認し、荷物の移動が何度必要になるのか、工期がどれくらいの期間に及ぶのかなどを確認しておきましょう。

 

生活スペースが変わってしまう

耐震工事によって家財や荷物を移動させる場合、それに伴って生活スペースも変化します。たとえば、テレワークで使っている部屋を工事する場合、仕事の環境が一変することにも注意が必要です。寝室を移動する場合なども、在宅時にリラックスしにくくなる可能性があるため、ストレスや負担を感じずに耐震補強ができるかどうかを確認しましょう。

 

工事開始前に正確な耐震診断が必要

効果的な耐震補強工事を行うためには、事前の正確な耐震診断が必要です。雑な診断を行う会社に依頼すると、補強が必要な箇所を見逃される恐れがあります。耐震診断や耐震補強工事の実績が多く、国土交通省住宅局監修の方法に準拠する会社に、診断や工事を依頼しましょう。

 

まとめ

耐震補強を住みながら行えるかどうかは、工事の内容や範囲、家族構成などにより異なります。また、住みながら工事を行う場合の注意点もいくつかあるため、この記事の内容を確認したうえで仮住まいの必要性を検討しましょう。

アーバンリフォームでは、国土交通省住宅局監修の「木造住宅の耐震診断と補強方法」に準拠した方法で、耐震診断を行います。住みながら工事ができるかどうか、お客様のご事情やご希望を鑑みたうえでご提案できるため、診断・工事をご希望の方はぜひご依頼ください。

 

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